当社は、「人々が『安心して働ける環境』と企業の『活力ある個と組織』をみなさまと共に創り出します」をミッションに、メンタルヘルスケア業界のリーディングカンパニーとして成長してきた会社です。

社員のフィジカル面のみならずメンタル面の健康が組織の生産性の向上に寄与すると考え、メンタルヘルスに関わるほぼすべてのサービスをワンストップで提供している点が特徴です。300万人を超える働く人のメンタル・フィジカルデータベースを有し、認知行動療法など最先端の心理学・統計分析手法に基づいた効果的なソリューションを生み出しています。

最大の強みは、こころの健康の専門家を社内に多数抱え、科学的根拠に基づく独自の改善プログラムをいち早く市場に導入してきたこと。おかげさまで各業界のトップ企業をはじめこれまで数多くの企業に採用いただきました。

主力事業である「メンタルヘルスケア事業」を中核に、現在は以下の2事業を展開しています。

●メンタリティマネジメント事業
・メンタルヘルスケア領域
メンタルヘルス不調者の予防、発生対応から復職支援までの総合的なサポートプログラムを提供。ストレスチェックから始める組織改善ワンストップサービス「アドバンテッジ タフネス」を主軸に幅広いメニューをそろえています。

・採用・EQソリューション領域
EQ（感情マネジメント力）理論を基にした検査・アセスメント、教育研修プログラムを提供。適正検査「アドバンテッジ インサイト」により個人の素養を詳しく知ることで採用のミスマッチを減らすほか、各種研修プログラムをそろえています。

●就業障がい者支援事業
GLTD（団体長期障害所得補償保険）制度の導入、コンサルティング・運用サポート、傷病による長期休職者の職務復帰サポートプログラムを提供。病気や怪我で休職した際の所得を保障することで、安心して働ける環境を支援します。

これらのサービスをご利用いただくことにより、社員は心身ともに常に良い状態で働くことができ、それが会社の生産性向上に寄与。ひいては社員自身の幸せにもつながっていきます。また、現在課題を抱えている社員にとっては、最適な支援を受けることによって安心感が生まれ、健康の回復につながっていきます。

当社の強みは、このようにリスクサイドからプラスサイドまでトータルにソリューションをご提供できる点にあると考えています。

メンタルヘルスケア業界では、保険事業のみ、健康診断事業のみなど、一部のみを事業として行っている企業がほとんどです。当社にとっては、業界内に部分的な競合しか存在しないのは大きなアドバンテージとなっています。

2021年春からは、新たなステージへ乗り出しました。

まずは、BtoBtoEの領域への挑戦がスタート。これまでBtoBのビジネスに注力してきた当社ですが、福利厚生分野・BtoBtoEの領域に事業を拡大することとなりました。

さらに、「メンタリティマネジメント事業」と「就業障がい者支援事業」を統括するDXプラットフォームを確立。これまで事業ごとに別々のプラットフォームで運用していたものを1つに統合しました。社員一人ひとりの健康状態を一元管理し、これまで以上に横断的に可視化できるシステムが実現しています。

私たちが目指す「企業の元気を創り出す」会社として、今後もさらなる成長を続け、企業とそこで働く社員の“ウェルビーイング”に貢献するようチャレンジを続けてまいります。

「メンタリティマネジメント事業」では、人事労務データやタレントマネジメントまで領域を拡大することを視野に、BtoBtoEの領域で新たなサービスにチャレンジします。

新たに参入した福利厚生分野では、利用率の高い「旅行支援」のみならず、従業員の「健康支援」など必要なタイミングで真に必要なメニューを提供できるようサービスを拡充していきます。

「就業障がい者支援事業」においては、疾病・育児介護等からの復職後の両立支援事業に注力していく考えです。今後これらのニーズは増していくと予想されることから、課題を抱えながら働く人と企業をつなぐ最大の窓口として機能する体制を整えていきます。

いずれの領域においても、今後はITを活用したサービスであることが必須です。これまでメンタルヘルスケア業界でさまざまなソリューションを生み出してきた当社ですが、今後はより一層IT化を加速させる必要性を感じています。ソリューションプロバイダーでありながら一流のITプロバイダーとなれるよう、スピード感あるプラットフォーム開発に尽力していく考えです。

また2024年5月17日に2026年までの中期経営計画を策定いたしました。ご一読いただけますと幸いです。
https://www.armg.jp/ir/business/